明細書について
当院では受診された方に明細書を無償で交付いたします。

一般名での処方について
後発医薬品があるお薬については、患者さんへご説明の上、商品名ではなく一般名（有効成分の名称）で処方する場合がございます。同じ成分であれば薬価が低い薬剤を調剤することが可能となるため、医療費の削減と、供給が不安定な医薬品を調剤する患者さんの安全性が確保されます。

長期処方・リフィル処方箋について
当院では、患者さんの状態に応じ、
・28日以上の長期の処方を行うこと
・リフィル処方箋を発行すること
のいずれの対応も可能です。
※病状に応じて担当医が判断いたします。

医療情報の活用について(医療情報取得加算)
医療DX推進体制整備加算
マイナンバーを用いたオンライン資格確認による電子資格確認を行う体制を有しています。これにより質の高い診療を実施するための十分な情報を取得し、同情報を活用して診療を行います。
※現在使用している保険証が公的に有効である間は保険証の利用も可能です。
マイナ保険証利用を促進するなど、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいきます。
電子処方箋の発行や電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取組を実施してまいります。(今後導入予定です)

外来感染対策向上加算に関して
当院では、「外来感染対策向上加算」を算定しています。患者様やご家族、当院の職員、その他来院者等を感染症の危険から守るため、感染防止対策に積極的に取組んでいます。感染防止のため、患者様にはご不便をおかけすることもあるかと存じますが、何卒ご理解のほど宜しくお願い申し上げます。
①当院は新興感染症の発生時等に自治体の要請を受けて発熱外来を実施する、「第二種協定指定医療機関」に指定されています。
②当院外来においては、患者様の受診歴の有無にかかわらず、発熱その他感染症を疑わせる疾患（インフルエンザや新型コロナウイルス感染症など）の外来診療に対応します。
③外来での感染防止対策として、発熱症状等、感染性の疑われる患者様を時間的に分離し、一般診療の方とは導線を分けた診療スペースを確保して対応します。
④院長を「院内感染管理者」と定め、「感染防止対策部門」を設置し、診療所全体で感染対策に取り組んでいます。
⑤当院では、全ての職員が遵守する「感染防止対策業務指針」及び「手順書」を定め、標準予防策や感染経路別予防策等に基づき、職員の手洗いや消毒、状況に応じた感染予防を実施するため、防護服等の着脱など有事の際の訓練を実施しています。 また、１週間に１回程度、定期的に院内を巡回し、院内感染事例の把握を行うとともに、院内感染防止対策の実施状況等を確認しています。
⑥全職員に対し年2回院内研修を実施し、感染防止に対する知識の向上を図っています。
⑦抗菌薬については厚生労働省の「抗微生物薬適正使用の手引き」に則り、適切な抗菌薬を選択し、適切な量を、適切な期間、適切な投与ルートでの投与により抗菌薬の適正使用を実施しています。
⑧感染対策に関して基幹病院と連携体制を構築し、定期的に必要な情報提供やアドバイスを受け、院内感染対策の向上に努めます。

情報通信機器を用いた診療について
当院ではオンライン診療において初診の場合には向精神薬を処方いたしません。